会社概要

会社名 株式会社シーワーク
（株式会社経営教育センターグループ）
代表取締役社長 井ノ本良則
創立 平成9年8月
（平成21年9月(株)経営教育センターより分社）
事業内容 経営コンサルティング事業・企業研修事業・資格取得及び実務教育事業
所在地 〒541-0053
大阪市中央区本町3丁目1番6号羽州本町ビル3階
TEL ：06-4964-8502
FAX ：06-4964-8503
http://www.mectown.co.jp/cwork/
関連企業 (株)経営教育センター http://mectown.co.jp/keiei/
(株)メック商会 http://www.mecsyoukai.jp/

事業内容

教育支援事業

財務講座

経理、財務に携わる方だけでなく、企業で勤める全ての方にとって必要とされる財務及び税金に関する知識を、初学者の方でも理解をし易いテキスト・カリキュラムをご用意しております。

  • 簿記3級日商検定対策コース、問題演習講座
  • 簿記2級日商検定対策コース、問題演習講座
  • 財務分析講座
  • 経理実務講座
  • 実務に活かせる消費税・法人税講座

経営サポート事業

セミナー事業

経営戦略

  • 実践経営塾
  • 経営計画策定講座

人事戦略

  • 能力主義賃金体系講座
  • 成果主義賃金と年棒制
  • 目標管理と人事考課

財務戦略

  • 資金繰り講座
  • パソコン活用による資金繰り講座

経営支援

安定した経営基盤を作る為には、体質改善が必要です。 経営体質を強化し、人材開発活性化を図るための経営戦略、経営計画の策定及び人事処遇制度の改善、整備の支援を行います。

  • 経営戦略策定（企業理念、長期経営計画）
  • 中期経営計画策定
  • 人事考課制度策定
  • 職能資格制度策定
  • 能力賃金制度策定
  • 年俸（成果）制度策定
  • 入門労働社会保険講座
  • その他、経営支援

ISO/プライバシーマーク認証取得指導

経営体質強化のもう一つの柱は、社内システムの構築にあります。 ISO9001、ISO14001、ISO13485、ISMS、及びプライバシーマークの認証取得をサポートし、企業の国際的な基盤を支えると共に、企業の品質管理システム・環境管理システム及び情報セキュリティシステムの構築を通じて企業利益の促進を図ります。

  • ISO9001認証取得指導
  • ISO14001認証取得指導
  • ISO13485認証取得指導
  • ISMS認証取得指導
  • プライバシーマーク認証取得指導

教育研修事業

管理職研修

組織の中枢に位置する管理職の役割は重大です。「目標管理」、「部下の育成」、「リーダーシップ」、「コミュニケーション力」等自己の課題を明確にし、改善への具体的行動に取り組んで頂きます。

中堅社員研修

仕事の進め方の基本を理解し、実行していく中で、上司、後輩とのコミュニケーションを深め、職場に活気を与える積極的な行動を期待される次期管理職候補である中堅社員に特化した教育プログラムです。

新入社員研修（新入社員受入側研修）

”鉄は熱いうちに打て”社員教育の第一歩ですが、これを正しく行うことが必要です。新入社員を活かすか否かは、受け入れ側の環境が大きく影響します。新入社員研修は、受け入れ側の研修と共に効果的に実施します。

営業社員研修

企業経営の根本は営業活動にあります。顧客の創造なくして、企業は成り立ちません。競争に打ち勝つ優秀な営業社員をいかに育てるか、今こそ、生き残りをかけた企業競争の第一線に位置する営業社員のレベルアップが求められる時代です。

接遇マナー研修

電話、訪問、来客対応等の企業が外部の方と接するあらゆる場面を想定して、具体的に学んで頂き、ご自身の現実と正しいマナーの違いを知り、好感度、信頼感の高い対応を身に付けて頂きます。 受付や秘書業務だけでなく、企業で働く全ての人が会社の顔としてお客様や取引先を幸せにする接遇・マナーを身に付けて頂く講座です。

リーダーシップ研修

部下や上司とのコミュニケーションスキルを身に付けたリーダーは、各企業における業績向上と運用を円滑化する大切な技術です。 組織力強化の要であるリーダーの育成をして、企業の発展に繋げて頂く講座です。

各種制度のご案内

協定企業割引制度

「協定企業割引制度」は、弊社が主催する各種の教育講座、研修講座等をご利用される場合、あるいは、社内研修および業務改善等へのお取り組みに対し講師派遣させていただく場合、その受講料あるいは研修費から一律20％の割引をさせて頂く制度です。各企業様の教育費用等の負担を出来るだけ軽減して頂くための制度として、弊社との「協定」に基づきご利用して頂くものであり、「協定締結」に関しての費用および以後の会費等、また、一切のリスク負担はございませんので安心してご利用下さい。

キャリア形成促進助成金制度

企業内における労働者のキャリア形成の効果的な促進のため、その雇用する労働者を対象として、目標が明確化された職業訓練の実施を行う事業者に対して助成されます。なお、本制度の詳細や手続きに関しては、各都道府県の雇用能力開発機構まで直接ご確認下さい。